(((●令和元年度 研究紀要 第130集●)))
|
|
道徳科の充実に向けて
-「校内研修パッケージ」を活用した校内研修の充実-
|
矢田 一 |
髙舘 裕児 |
古林 達也 |
遠山八千代 |
田中 賢司 |
|
|
要
旨
|
道徳科が全面実施され、新学習指導要領に基づいた道徳の授業が全国の小・中学校で行われている。これ
まで県教育委員会では、教科化に向けて「教員の授業力向上」を最重要課題とし、「指導資料」を各学校に配
布するなどの教員の支援をしてきた。
平成30 年度は、当教育研修所の研修講座で実施した教科化にあたっての実態調査から明らかになった教員
の「不安感」や「負担感」を軽減させ、教員一人一人の授業力が向上することを目指して研究に取り組み、
「指導資料」を適切に活用した「校内研修パッケージ」を作成した。(研究紀要第129 集)
2年目となる本年度の研究では、道徳科の「評価」に焦点をあて、「指導と評価の一体化」をテーマとした
研修講座を実施し、研修講座での実態調査並びに研究協力校での検証を踏まえ、道徳科の授業づくりに向け
た校内研修の充実のための令和元年度版「校内研修パッケージ」を提案する。
全文はこちら
|
|
|
小学校外国語科の授業づくりについて
-小学校外国語科の充実に向けたリーフレットの作成-
|
池内 晃二 |
栄 久視 |
松元 善徳 |
田中 義晃 |
吉竹 太志 |
|
|
要
旨
|
令和2年度から小学校では、学習指導要領が全面的に実施されることとなり、5・6年生の外国語活動が外国語科に教科化されることに加えて、3・4年生に外国語活動が導入される。平成30 年度からの移行期間には、新学習指導要領対応小学校外国語活動教材『Let’s Try!』外国語教材『We Can!』を配布され、言語活動を通したコミュニケーション能力の基礎の育成を目指した授業が各学校で求められている。
当教育研修所でも、平成30 年度より、小学校外国語教育講座を2講座開設し、『We Can!』を使った授業づくりの研修を行ってきた。しかし、受講者の中には、小学校外国語科で児童に付けたい力がイメージできず、どのような授業を行って行けばいいのか分からず不安を感じている者もおり、今年度は、小学校外国語科の授業づくりに関する研究を行うこととした。
本研究では、まず、小学校教員への調査から教員の外国語の授業における課題を整理し、その一助となる方策を提案する。
全文はこちら
|
|
|
カリキュラム・マネジメントの取組の充実について
-「カリキュラム・マネジメント」に係る新たな研修の構築に向けて-
|
神戸 剛 |
蔭木 作幸 |
柏木 雅也 |
蘆田 典幸 |
村本 由佳 |
|
|
要
旨
|
新高等学校学習指導要領解説「総則編」の中では、「今回の改訂においては,カリキュラム・マネジメントの実現に資するよう,総則の構成を大幅に見直した。」と記されており、カリキュラム・マネジメントは本改訂の核の一つと言える。また、高等学校では各教科の科目構成も大きく変化し、令和4年度の入学生から年次進行で実施されることを考えても、各学校において教育課程をどのような過程を経て編成するかということが喫緊の課題であると言える。
そのため、当教育研修所では、中堅教諭等資質向上研修の受講者を中心に「カリキュラム・マネジメント講座」を実施したが、内容の充実、研修形態等において改善が必要であると考えている。
そこで、本研究では、これまでの「カリキュラム・マネジメント講座」における成果と課題をまとめるとともに、今年度高等学校教員に対して実施した「カリキュラム・マネジメント」の研究に係るアンケート調査の結果の分析に基づき、各校の取組を支援するための方策として、当教育研修所が実施する教員研修の構築について考察する。
全文はこちら
|
|
|
「主体的・対話的で深い学び」における学習評価の在り方について
-高等学校における指導と評価の一体化に向けて-
|
横山 恵子 |
田中 慎一 |
坪田 正弘 |
瀬尾 智宏 |
野間 良重 |
|
|
要
旨
|
平成31 年3月29 日に文部科学省から発された、「小学校、中学校、高等学校及び特別支援学校等における
児童生徒の学習評価及び指導要録の改善等について(通知)」によって、今回の学習指導要領改訂に伴う学習
評価の在り方についての方向性が示された。この通知により、高等学校においては、観点別学習状況の評価
を充実する観点から、各教科・科目の観点別学習状況を指導要録に記載することとされ、高等学校による学
習評価の在り方が、今後大きく変わっていくことが予想される。
具体的な評価規準の作成や評価方法の工夫については、今後本県でも、国が作成する学習評価の工夫改善
に関する参考資料の内容を踏まえて取組を進めていくことになると考えられる。本論文はその前段階として、
高等学校の教員を対象に実施したアンケートの分析と、当研修所が実施している初任者研修での取組から、
学校現場の課題と今後の研修の在り方について考察することを目的とする。
全文はこちら
|
|
|
小中高等学校のつながりを意識した中学校技術・家庭科(技術分野)におけるプログラミング教育の充実 -資質・能力体系表の作成-
|
村本 由佳 |
安本 靖史 |
山本 義史 |
原口攻一郎 |
難波 伸也 |
矢田 一 |
|
要
旨
|
プログラミング教育が小学校段階から導入されることになり、小学校での学びを生かし発展させることか
ら、中学校技術・家庭科(技術分野)では、プログラミングについての内容が拡充された。
本研究では、本県の中学校技術・家庭科(技術分野)教員を対象に令和3年度からのプログラミング教育
実施に向けた準備の状況についてアンケートを実施した。また、研修講座では中学校技術・家庭科(技術分野)
で拡充された内容である双方向性のあるコンテンツのプログラミングや、生活や社会における問題を解決す
るためのプログラミングについて演習し、受講後の評価や感想により、プログラミング教育の実践に向けた
課題を整理した。
これらの結果を踏まえ、小中高等学校の間でのプログラミング教育のギャップを減らし、スムーズな連携
を図るための「中学校プログラミング教育で育む資質・能力の体系表」及び、中学校プログラミング教育が
円滑に実施されることをめざす研修講座プログラムを立案する。
全文はこちら
|
|
|
自他の命を大切にする心を育む教育支援に向けて
-中学校における「自殺予防に生かせる教育プログラム」の実践から-
|
|
要
旨
|
心の教育総合センターでは、平成28 年度に中学生及び高校生を対象として、それぞれ3段階のSTEP で構
成された「自殺予防に生かせる教育プログラム」を作成し、当教育研修所Web ページで提供している(研究紀要第127 集)。
今年度は、中学校における本プログラムの実践をもとに、本プログラムの効果検証と効果的な活用の在り方について、分析・考察を行った。研究1では、事前アンケートで自殺予防に関する意識が相対的に低い生徒を抽出し、本プログラムの実施・未実施及び実施STEP 別の効果について検証した。その結果、本プログラ
ムの実施による効果や、STEP1 のみの実施よりもSTEP3 まで実施した方が効果的であることが確認された。
研究2では、各授業後に行うふりかえりシートの回答について、量的及び質的な調査・分析を行った。授業後のふりかえりシートにおいて肯定的な回答や記述が多くを占め、本プログラムの授業内容は自殺予防教育のねらいの達成に向けて適切であると考えられた。さらに、研究3では、気になる生徒のスクリーニング及び対応について考察を行い、教員の聞き取り調査から本プログラムの効果的な活用の在り方について考察した。その結果、本プログラムに示す活用時の配慮事項に則って丁寧に準備・対応を行うことによって、本プログラムの効果をより高められることが示唆された。
全文はこちら
|
|
|
兵庫県管理職資質向上指標、兵庫県教員資質向上指標、
兵庫県教職員研修計画の活用促進
|
|
要
旨
|
本県では、平成29年度に「兵庫県管理職資質向上指標」「兵庫県教員資質向上指標」「兵庫県教職員研修計
画」(以下「指標・研修計画」という。)を策定した。平成30年度からはこれらに基づき教職員研修を実施す
るとともに、学校においてもこれらを活用した教員の資質向上の取組が図られている。
しかし、兵庫県教員等の資質向上協議会では「指標・研修計画の教員への周知が足りないのではないか」
との意見が出された。指標策定時のコンセプトである“先生方が日常的に活用し、教室で学ぶ子どもたちに
届く指標”としての学校への周知と教員の活用が十分とはいえないとの指摘であった。そこで、指標・研修
計画の周知・活用の現状を把握するため、指標・研修計画に関するアンケートを県下の公立学校長及び教員
を対象に実施した。回答からは、改めて指標・研修計画の周知と活用が不十分であることが読み取れた。
ついては、指標・研修計画の周知促進の方策と、教員の資質向上を図るためのより効果的な活用方法を検
討しその具体案を示す。
全文はこちら
|
|
|
|