旨

　本県では教員の大量退職期を迎え、ここ数年間、毎年700人を超える小・中学校教員を採用してきた。その結果、教員の年齢構成は大きく変化し、小・中学校教員に占める20代の教員の割合が跳ね上がり、若手教員を指導することが期待される40代の教員の割合は大きく降下した。この教員の急速な若返りに加え、変化の激しい時代の学校が抱える多様な課題に対応する若手教員研修の改善・充実が本県の喫緊の課題であった。
　そこで、兵庫県教育委員会では平成27年度から教員研修体系を大幅に見直し、初任者研修プログラムの改善・充実に加え、新たに２年次研修、３年次研修を制度化し、導入期の研修を採用からの３年間に重点を置く教員研修体系へと再編を進めた。とりわけ若手教員の授業力向上にスポットを当て、授業づくり研修等を通して「よき学び」を体験し得るアクティブな研修を目指し、３年間の研修プログラムを構成した。
　本研究では、採用からの３年間に重点を置く導入期の研修をアクティブな学びの場とすることにより、若手教員の主体的・協働的な学びを引き出し、授業力向上の意欲醸成が図られることを、研修のアクティブ化の考え方と授業実践研修の具体的展開を通して明らかにしていく。

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「学校ミドルリーダー」に求められる資質・能力の育成に向けて　　

旨

　学校を取り巻く環境の変化により複雑化・多様化している学校の課題に対応していくために、教員としての専門性や職務を捉え直し、学校内における教職員の役割分担や連携の在り方を見直し改善していくことが求められている。また、教員の大量退職、大量採用により年齢や経験年数の不均衡が生じ、学校の機能（同僚性）が十分に発揮されていないという現状もある。このような中、教職員が協働し学校の活性化を図るため、学校運営に積極的に参画するミドルリーダークラスの教員を育成することが喫緊の課題であると言える。
　本研究では、学校のミドルリーダークラスの教員に求められる資質・能力の先行研究より、「学校ミドルリーダー」を定義し、他府県等の研修の現状を調査するとともに、当所で実施しているミドルリーダークラスの教員を対象とした講座受講者のニーズや講座評価をもとに、「学校ミドルリーダー」の育成を図るために必要な要素及び研修内容を考察する。

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兵庫県教員研修スタンダードの構築とそれに基づく研修の工夫改善について

旨

　社会環境の急速な変化や学校教育課題の多様化・複雑化に対応するため、「学び続ける教員像」を具現化することが求められている。その一方で、学校現場で活躍する教員にとっては、目の前の子どもたちへの対応など、学校現場で現に生じている状況への対応に多くの時間や労力が割かれている。より効果的な研修を行うための目安として、共通の体系的な指標を整備することが必要である。
　本県では、教員の研修体系の再編にともない、平成27年度から小・中学校の年次研修を当所で一元的に実施することになった。限られた研修期間の中で教員の資質・能力と実践的指導力を高めるために、キャリアステージに応じた職務研修と専門性の向上を図る一般研修を効果的に実施することが求められる。
　そこで、教職キャリア全体を見通して、教員が各段階で身につけておきたい資質・能力の具体的な目標を示す「兵庫県教員研修スタンダード」を作成し、提案する。これにより、体系的・継続的に学び続けるために必要な研修を整理することができ、校内研修やOJTによる職能開発の効果的な組合せが可能となる。 　　 　　　　　　　　　　

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外国語活動における実践的指導力向上を目指して

旨

　平成23年度に現行小学校学習指導要領が全面実施され、外国語活動が５・６年生で必修化された。それに伴い、文部科学省から外国語活動教材『Hi, friends!』が配布され、目標であるコミュニケーション能力の素地を養うために各学校で授業が行われている。
　当所では平成26年度に外国語活動における教員の指導力向上に向けた単元を構成するためのコンテンツを作成し、Ｗｅｂページ上に掲載した。単元の目標や１時間ごとの活動を一覧化することで「単元のつながりが理解できた」等の声が教員から聞かれ、成果が見られた。一方、「自身が学生時代に外国語活動の授業を受けたことがないので、授業イメージがつかめない」等の課題が明らかになった。
　本研究では、これらの小学校における外国語活動の現状を踏まえ、教員が具体的に１時間の授業構成をイメージし、授業づくりの視点を理解することに重点を置いて授業実践を行い、外国語活動における実践的指導力向上のために必要な手順を示す。

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　課題の発見と解決に向けた主体的・協働的に学ぶ学習の授業実践について　　　　　　　

−生徒の主体的な活動を促す指導の充実に向けて−

旨

　平成26年11月、文部科学大臣が中央教育審議会に対し、次期学習指導要領の改訂を諮問した中で、「課題の発見と解決に向けて主体的・協働的に学ぶ学習（いわゆる『アクティブ・ラーニング』）や、そのための指導の方法等を充実させていく必要がある」と明言した。その結果、次期学習指導要領改訂の目玉の一つとして、「アクティブ・ラーニング」が教育関係者に注目されることとなった。
　本研究では、「アクティブ・ラーニング」に焦点を当てた学習指導について、教育課程企画特別部会の論点整理で述べられた視点に基づいてデザインした授業を実践し、今後の学習指導の一助とした。具体的には、家庭科と地歴・公民科の共通テーマ「食の未来を想像し、創造しよう」を設定して、当所の指導主事が家庭科と地歴・公民科の模擬授業を所内で実施した後、授業案を修正し、県立明石南高校で研究授業を行った。この研究で明らかになった成果と課題を整理し、生徒の主体的な学習を促す指導の在り方について提案する。

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高校英語教育に生かすタブレット端末の効果的な活用

−教員の実践的指導力向上と生徒の学習活動の充実を目指して−

旨

　グローバル化に対応できる力を育成するためには生徒の英語力向上は重要課題であるが、平成26年度英語力調査によると高校生の英語力は十分ではなく、特に「話す」「書く」に課題がある。国は抜本的な英語教育改革を進めており、提言の１つとしてＩＣＴの効果的な活用を挙げている。
　そこで本研究では、来年度の国際総合科への改編に伴い、プレゼンテーションやディベート等の活動に重点を置いた特色ある授業づくりに向けて、タブレット端末の活用方法を模索している県立三木高校を共同研究校とし、当所の昨年度の研究で得たタブレット端末の効果的な活用方法等の視点を踏まえ、出前研修を中心とした教員の授業改善や指導力向上のための支援を通して、授業の中での実践的な活用方法を探ることとした。

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