(((平成18年度 研究紀要 第117集)))
 
授業改善リーダー育成のための研修の在り方に関する研究
−授業研究の組織化と充実をめざして−
参事兼教務部長 藤井 雅英  
企画調査課 課 長 岡田  学 指導主事 芦谷 直登
義務教育研修課 課 長 岡本 育夫 指導主事 渡  信雄
高校教育研修課 課 長 門脇 千里 指導主事 高橋 信之
情報教育研修課 課 長 白石  守 主任指導主事 上田 浩嗣

 平成18年度の研究においては、小学校及び高等学校教員を対象に、上述した「授業評価シート」を活用した研修プログラムを実施し、その成果と課題をもとに、「授業評価シート」及び研修プログラムの授業改善に対する有効性について評価した。成果として、本プログラムは、各校における授業改善の促進と受講者の授業改善リーダーとしての自覚の醸成及びマネジメント能力の育成に寄与することがわかった。一方、上記プログラムの課題と平成18年度に実施したアンケート調査の分析結果から、各校の学校教育目標の実現をめざして、授業検討会の充実を図っていくための研修プログラムの開発が必要であることがわかった。
 そこで、今回の研修プログラムの実施において有効性が認められた点については、それらにいくつかの修正を加えながら、課題としてあがった各校の授業検討会の充実を図るための研修プログラムの方向性を示すことで、2ヵ年にわたる研究のまとめとする。

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研修の事業評価システムの構築に関する研究(中間報告)
−研修の有効性を評価する−

参事兼教務部長 藤井 雅英 企画調査課長  岡田  学
企画調査課 指導主事 道前 弘志 義務教育研修課 指導主事 渡  信雄
高校教育研修課 主任指導主事 松本 修身 情報教育研修課 主任指導主事 難波 宏司

 当所では研修の事業評価として、研修講座の企画立案、実施、受講者の感想の聴取を経て研修担当者を含む複数による評価を次年度の講座編成に反映させてきた。しかし、その評価の中心は受講者の感想や満足度をアンケートによって調査するにとどまるものであった。本研究は、受講者の行動変容や研修内容の実践化の状況を視野に入れた効果測定によって研修の有効性を明らかにし、研修事業の改善を目的とした研修の事業評価システムの構築をめざすものである。
 研究1年目である本年度は、研修事業評価研究委員会を設置し、当所の研修事業の現状と課題を分析したうえで、研修講座毎に到達目標を設定し、その達成状況を具体的に測定する手法を取り入れたPDCAモデルを作成した。このPDCAモデルに沿って、平成19年度の研修講座の目的と到達目標、測定手法についての検討を行い、受講者に研修の目的・到達目標を明らかにした「受講者募集のしおり」の改訂を行った。
 また、これらの作業をとおして、研修講座の目的を具体的な内容に反映させようとする研修担当者の意識変容を導き出す効果とともに、来年度の事業評価システム試行に向けての具体的な方策を提示する。 

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学校教育活動を活性化させるための学校評価の在り方
−学校に勇気と元気を生み出すために−

義務教育研修課 主任指導主事兼課長 岡本 育夫    
  主任指導主事 住本 克彦 指導主事 浅井 憲一
  指導主事 花畑 一吉 指導主事 田畑 吉三
  指導主事 渡  信雄 指導主事 坂本 泰三

 本県では、平成16年3月に学校評価システムを構築する指針となる「学校評価ハンドブック」を作成した。そこで、当所では平成16年度より、県内の公立小・中学校(神戸市を除く)における学校評価の進捗状況を把握し、課題を整理するとともに、その解決に向けた方策を研究してきた。研究2年目の平成17年度において、学校評価の充実に向けて「学校や教職員個人への批判や低い評価を受け止めたくないという意識」などの「教職員の意識」に関する課題を克服するために、学校組織マネジメントの考え方に基づく「学校内の資源の開発・活用」「保護者・地域住民のもつ要望の的確な把握」等、5つの視点が必要であることを提案した。
 本稿では、平成16年度から実施してきたアンケート調査や本年度行った聞き取り調査をとおして、平成17年度の研究で提案した5つの視点による取組の有効性を検証するとともに、学校評価の実施におけるミドルリーダーの役割について考察する。 

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確かな学力を育成する授業づくりをめざした中堅教員研修プログラムの開発研究
−授業研究を組織的に推進するために−

高校教育研修課 主任指導主事兼課長 門脇 千里    
  指導主事 山田  潔 指導主事 長谷川 宏
  指導主事 高橋 信之 指導主事 魚井 和彦

 当所では確かな学力をはぐくむために、授業分析や校内研修の在り方について研修し、授業評価を生かした授業改善を推進するリーダーとしての資質向上を図ることをねらいとして平成18年度「高等学校教科研修リーダー研究講座」を開設した。当研究講座は35歳以上の中堅教員を対象に、当所での研修と所属校での実践との繰り返しの中で、研究を深めることをねらいとして年3回の研修を実施した。
 本研究では、当研究講座の成果をもとに、確かな学力を育成する授業づくりをめざして授業研究を組織的に推進するための中堅教員研修プログラムの開発研究の視点を提示する。

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普通教科「情報」の発展の方向性
−普通教科「情報」の実施状況の分析と今後の指導の在り方の考察−

情報教育研修課 主任指導主事 難波 宏司
  指導主事 佐藤 勝彦
  指導主事 武田 由哉

  普通教科「情報」が本格実施となって3年が経過した。この間、生徒のスキル差の問題や情報技術の発展への対応など新たな課題も生まれてきている。国では、普通教科「情報」の成果と課題について分析し、学習指導要領の見直しがはじまっている。本県の普通教科「情報」の取組状況を見るために、本年度全県立高等学校に対して教科「情報」の実施状況等に関するアンケート調査を行った。アンケート結果から本県の特徴として、ティームティチングでの指導の割合が高いこと、指導で実習の要素を取入れる割合が高いことが分かった。その結果、生徒の学習意欲が高く、情報に興味関心を持つようになった生徒の割合が高いことが見えてきた。しかし、ティームティチングを中心とした形態では、やや高度な内容や従来専門高校で実施してきたプログラミングを避ける傾向があり、発展の方向にバランスの欠いたものとなる恐れがあると分析した。これを是正する方策としてこの分野の教材開発・普及が必要であり、それをネットワークを活用して行うことを提案する。

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学校における情報モラル教育の一層の普及と充実に向けた支援の在り方

情報教育研修課 主任指導主事兼課長 白石  守
  主任指導主事 上田 浩嗣 指導主事  野口 博史
指導主事 佐藤 勝彦 指導主事 武田 由哉

 コンピュータや携帯電話の普及に伴い、児童生徒が身近な情報通信機器を利用して、コミュニケーションを図る機会が増加している。そこで、「教職員の情報モラルに関する実態調査」を実施したところ、児童生徒がネット上のトラブルにあうことが増えているにもかかわらず、その対応策や予防策が十分にとられていない現状が明らかになった。その大きな要因として、情報モラル教育の遅れや、指導のための研修の機会も充分ではないことが挙げられる。本研究では、情報モラルの効果的な指導法を身に付けるための研修内容や形態及び研修用コンテンツ等を検討することで、情報モラル教育の普及や充実に向けた支援の在り方について考察する。

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