(((平成17年度 研究紀要 第116集)))
 
理科教育の充実のための方策について
−研修所におけるいきいきサイエンス推進プラン3年間のまとめ−
義務教育研修課 主任指導主事兼課長 山田 修爾
情報教育研修課 主任指導主事 上田 浩嗣
企画調査課 指導主事 岡田  学
  指導主事 芦谷 直登
義務教育研修課 指導主事 武田 由哉
高校教育研修課 指導主事 田靡 幸夫
情報教育研修課 指導主事 佐藤 勝彦

 当所では、平成15年度より理科教育推進事業(いきいきサイエンス推進プラン)の一環としてとして、教員を対象に理科教育に係る授業方法等の研修を行う「観察・実験研修講座」、および児童生徒により多くの観察・実験にふれる機会を提供する総合的な科学イベントとしての「サイエンスショー」に取り組んできた。本研究は、当所における3年間の取組についてとりまとめ、成果と課題を整理し、理科教育の充実のための方策について考察する。

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学校評価に生かす学校組織マネジメントからの視点
−学校評価の充実を目指して−

義務教育研修課 主任指導主事兼課長 山田 修爾    
  指導主事 東  智之 指導主事 浅井 憲一
  指導主事 渡  信雄 指導主事 武田 由哉
  指導主事 坂本 泰三    

 当所が行った平成16・17年度の2年間にわたる学校評価に係るアンケート調査の結果、本県公立小・中学校(神戸市を除く)における学校評価の取組が、全体として着実に進展をみせる一方で、多くの学校がさまざまな実施上の問題や課題を抱えていることが確認できた。
 本稿では、それらの学校が抱える問題点や課題の克服に向けて、学校評価の取組の中に学校組織マネジメントの考え方からの5つの視点(「学校内の資源の開発・活用」、「学校外の資源の開発・活用」、「保護者・地域住民のもつ要望の的確な把握」、「要望の教育活動・目標への反映」、「最新で分かりやすい情報発信」)を導入することの有効性について、実践例を基に考察した。

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効果的な高等学校初任者研修プログラムの研究

高校教育研修課 主任指導主事兼課長 門脇 千里    
  主任指導主事 山口  豊 指導主事 小林 二城
  指導主事 田靡 幸夫 指導主事 松本 修身
  指導主事 山田  潔 指導主事 長谷川 宏
  指導主事 高橋 信之 指導主事 市橋真奈美

 本研究は、初任者研修プログラムの充実に向けた視点を得ることを目的として、平成17年度の本県公立高等学校初任者研修対象教員の一年間をとおした意識変化の分析と研修効果の検証を行った。また、当所が主管する校外研修と勤務校の校長・教頭、指導教員等による校内研修を連携させた実施事例の分析をとおして、研修効果の検証を行った。
 その結果、適時性に配慮した研修プログラムとそれを効果的に実施するための校外研修と校内研修の連携が、高い研修効果につながることが明らかになった。

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高等学校初任者研修におけるeラーニング研修の有効性

情報教育研修課 主任指導主事兼課長 岡本 育夫 主任指導主事 白石  守
  主任指導主事 難波 宏司 主任指導主事 上田 浩嗣

 情報通信技術(ICT)が進歩し、高速インターネット回線や教職員一人一台のコンピュータが整備されつつある中、当所では教職員研修における新たな研修形態として、eラーニングによる研修を行ってきた。平成17年度は高等学校初任者研修の受講者を対象に、受講が義務づけられた研修においてeラーニング研修をはじめて実施し、その有効性について研究した。「情報機器を活用した授業実践」をテーマにした課題提出のための事前研修として、初任者全員を対象にeラーニング研修を実施し、初任者アンケート等から効果を分析した。また、ICTを活用した授業のための教材を作成する集合研修「情報活用入門」の事前研修として、この研修を選択した初任者を対象にeラーニング研修を実施し、ICTの活用経験別にアンケートや初任者が作成した教材の評価等を分析することで、eラーニング研修の有効性を明らかにした。

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理科教育におけるデジタル教材活用に関する研究
−教育用IT環境を利用した科学技術・理科教育のためのデジタル教材活用共同研究−

高校教育研修課 主任指導主事兼課長 門脇 千里      
情報教育研修課 主任指導主事 難波 宏司 企画調査課 指導主事 岡田 学
高校教育研修課 指導主事 田靡 幸夫 高校教育研修課 指導主事 山田 潔

 当所では、平成15年より独立行政法人科学技術振興機構(JST)との3年間の共同研究として、教育用IT環境を利用した科学技術・理科教育のためのデジタル教材活用共同研究に取り組んだ。JSTの運用する「理科ねっとわーく」で提供されるデジタル教材の活用や評価について、当所が依頼した研究協力者16名(小学校教員4名、中学校教員2名、高等学校教員10名)を中心に授業実践や研究協議を行った。その研究成果をもとにデジタル教材活用によって得られる授業効果や課題を明らかにするとともに、わかる授業づくりのための、有効なデジタル教材の活用方法について提言を行う。

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繋がる・広がる・深まる環境教育をめざして
−環境教育プログラム改善のための8つの視点−

義務教育研修課 指導主事 東  智之
     

 環境教育プログラムには、環境と「自然」、環境と「社会」、環境と「生活」の関係などを取り扱った様々なプログラムがある。当所では、平成16年度に、「環境教育プログラム研究講座」(以下、「研究講座」という)を実施し、グループごとのテーマにそって、プログラムの開発等を行った。
 本研究では、野外活動施設やNPO法人、民間団体等が開発したプログラムや行政機関の開発したプログラム、当所の「研究講座」で開発したプログラム等を分析することで、「体験活動」、「発達段階」、「価値判断」、「日常化」の4つの共通する要素を明確にした。さらに、「研究講座」の協議から、学校で環境教育を推進していく場合に、留意すべき事項として、「継続性・系統性」、「地域特性」、「地域素材」、「連携」の4つの要素も重要であることが明らかになった。これらの要素を環境教育プログラム改善のための重要な要素と捉え、改善のための8つの視点として提案するとともに、それに基づいたプログラムの改善例を示す。また、本論とは別に、本研究を進めるにあたり、整理した資料等を「資料編」として、53ページから58ページに掲載した。

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授業改善リーダー育成のための研修の在り方に関する研究(中間報告)
 
−授業研究の組織化と充実をめざして−

教務部 部   長 常陰 則之      
企画調査課 主任指導主事兼課長 石井  稔 企画調査課 指導主事 岡田  学
義務教育研修課 主任指導主事兼課長 山田 修爾 義務教育研修課 指導主事 渡  信雄
高校教育研修課 主任指導主事兼課長 門脇 千里 高校教育研修課 指導主事 高橋 信之
情報教育研修課 主任指導主事兼課長 岡本 育夫 情報教育研修課 指導主事 野口 博史

 児童生徒の学ぶ意欲や学力の低下が懸念されている現在において、教員には「わかる授業」を工夫・実践する指導力の一層の向上が求められている。授業改善に対する教員の意識は高いが、校内授業研究がうまく機能していない現状がある。今後、団塊の世代の教員の退職と初任者の大量採用の時代を迎え、校内研修を通じて若手教員を育成・指導する授業改善リーダーとしての役割を担う教員の存在が不可欠となる。
 本研究では、アンケートをとおして授業改善に関する教員の意識を明らかにすると共に、当所の「高等学校 教科研修リーダー養成講座」で実施した研修プログラムの成果と課題から分析を行い、校内の授業研究を推進する授業改善リーダーを育成する研修の在り方について考察を行った。また、その結果をもとに、授業研究を推進する際の具体的手法として、教員と児童生徒の応答に視点を据えた「授業評価シート」を取り入れること、その「授業評価シート」を活用しつつ研修と実践の相互往還を繰り返していく、授業改善リーダー育成のための研修プログラムの開発を行った。

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