(((平成15年度 研究紀要 第114集)))
 

研修等事業評価に関する研究
−事業評価システム化への考察−

企画調査課 指導主事 野村 元幸
  指導主事 浅場 正宏

  当県立教育研修所においては、学校や教職員のニーズ及び教育課題に対応していくため、取り組んでいる事業の「必要性」、「有効性」や「妥当性」などについて体系的に分析を行い、事業の企画立案や実施の改善に役立たせる評価システムの構築が喫緊の課題となっている。そこで、当所の主たる事業のなかから研修事業に焦点をあて、従来から実施している「感想・意見のまとめ」等をもとに評価方法を見直して改善を図り、評価のシステム化の方策について研究するとともに評価表のモデルを提案する。              全体はこちら
 

学習指導に生かす評価の在り方に関する研究
−目的に応じた適切な評価方法の選択・組合せの工夫−

義務教育研修課 主任指導主事兼課長 安達 佳徳 指導主事 村山 茂生
  主任指導主事 清水 良治 指導主事 東  智之
  主任指導主事 コ平 信幸 指導主事 山口  豊
  主任指導主事 住本 克彦    

  平成14年度は評価をどのように授業改善に用いるべきかについて研究し、その成果を当所冊子「学習指導に生かす評価の在り方」において発表した。本稿ではさらに評価方法の選択・組合せに関し、講座を通じて実証した事例について言及した。特に「関心・意欲・態度」、「思考・判断」という2つの観点における評価方法を具体的に示し、評価の客観性や信頼性を高めることを目的とした。
 「関心・意欲・態度」については小学校理科及び中学校社会科、また「思考・判断」については小学校算数科で、1単位時間における授業場面での具体的な評価方法について検証していった。
 その結果、評価結果に至る過程を話し合うことにより、評価結果やその根拠が共通化され、各教員が判定する評価の客観性を高めていく必要性がより明らかなものとなった。
                                               全体はこちら
 

学校評価システムと学校評価研修に関する研究

高校教育研修課 主任指導主事兼課長 石井  稔
  指導主事 岡田  学
  指導主事 芦谷 直登
  指導主事 野ア 洋司

  小学校設置基準の制定等(平成14年3月)を受けて、学校は、自己点検・自己評価を実施し、その結果を保護者や地域住民に公表することが求められている。その目的とするところは、学校の説明責任を果たす一方で、自己点検・自己評価をとおして学校の特色化や信頼される学校づくりを進めることにある。
 本研究では、学校評価システムの確立に向けて、学校自己評価の実施とその活用を支援する研修(以下、学校評価研修という)の意義と課題について考察を行い、併せて学校評価研修の構想プランを示した。構想プランでは、研修体系を構築する上で基本とする視点や、効果的と考えられるプログラムの展開例を示した。                全体はこちら
 

授業改善につながる教員の気づきと態度の変容
−アクション・リサーチをとおして−

高校教育研修課 指導主事 泉 惠美子
  指導主事 高橋 信之

  本研究は、約半年間アクション・リサーチに取り組みながら授業改善を目指し、授業の省察を行う中で、教員が生徒との相互関係において、生徒や授業の何に気づき、それによって教員の態度がどのように変容していくのか、また授業や生徒がどのように変わるのかに焦点をあてて分析したものである。研究の手法としては今年度の「英語科教育研究講座」をとおして、事例並びに受講者へのアンケート調査と各受講者の研究のまとめを分析し考察した。アクション・リサーチは、指導力の向上をめざす教員研修において有効な手立てであり、特に教員の意識の高揚とそれによる態度の変容が授業改善に資するとともに、教員の継続的自己啓発につながることが明らかになった。                       全体はこちら
 

三次元データベース「クロノス・システム」を活用した指導法の研究
−ICTの活用により日本史・世界史と地域史の関連を発見する指導事例の研究−

高校教育研修課 指導主事 陶山  浩
情報教育研修課 主任指導主事 白石  守
  指導主事 山田  潔

  本研究は、ICT(情報通信技術)を活用して、日本史・世界史と地域史の関連を日常生活や文化等の関係から、多角的・多面的に学ぶ地理歴史学習の指導法について実践的アプローチを行い、その成果を考察したものである。授業実践にあたっては、事象の関連を三次元立体年表で表現できるデータベース「クロノス・システム」を活用し、その実践成果を兵庫県教育情報ネットワークのサーバに蓄積することによって、県下で利用できる教育用コンテンツの充実に資することとした。                              全体はこちら
 

体育科におけるICTを活用した授業改善の在り方に関する実践的研究
−スペースボールを素材にした産学連携によるコンテンツ開発とその活用−

情報教育研修課 指導主事 岡本 育夫
     

  小学校・高等学校の体育科において、ニュースポーツの「スペースボール」を素材に、産学が連携して優れたコンテンツを開発・改善するシステムを考えた。また、このシステムを使って「ボール運動素材集」「授業内容研究工房」「評価方法研究工房」の3つのメニューに分類した体育授業用コンテンツ「スポーツ辞典」を開発するとともに、兵庫県教育情報ネットワークのサーバに蓄積し、インターネットから簡単に利用できるようにした。あわせて、これらのコンテンツや情報通信機器を有効に活用した体育授業の在り方について考え、指導力の向上に資するための研究を行った。                             全体はこちら
 

ICTを活用した算数・数学の学習環境の提案
−eラーニングシステムを搭載したUSBメモリと無線LANの活用−

情報教育研修課 指導主事 山根 文人
     

  算数・数学におけるICTを日常的に活用した学習環境について、児童生徒の学習意欲・学習態度などに関する教育効果を検証した。本実践は、USBメモリと無線LANを用いて行った。USBメモリは、eラーニングソフトと教材コンテンツが搭載され、学習履歴データの蓄積機能と通信サーバ機能を持つものである。これにより、いつでも、どこでもパソコンに装着するだけで学習できるユビキタスな学習環境が実現される。また、軽量可搬型アンテナを用いた無線LAN環境は、普通教室での一斉学習・習熟度別学習・個人学習等におけるUSBメモリの通信サーバ機能の活用を可能にする。この無線LANとUSBメモリとの併用によるユビキタスな学習環境における様々な学習形態での授業実践をとおして、児童生徒の学習活動や教員の教育活動に対する実用性や有効性を検証した。             全体はこちら
 

広範囲な世代層における科学リテラシーに関する研究(中間報告)
−児童生徒、教員および保護者を対象とした調査をとおして−

教務部 部長 山本 康義
企画調査課 主任指導主事兼課長 松田 義人
  主任指導主事 一山 秀樹
情報教育研修課 主任指導主事 木村 典泰
高校教育研修課 指導主事 芦谷 直登
  指導主事 宮垣  覚

  本県における科学リテラシーの向上を図る方途を探るため、理科に関する意識調査を小・中・高等学校の児童生徒や教員に加えて、今回新たに保護者の意識などについても調査した。
 調査の結果、理科好きの児童生徒は、学年進行に伴って減少するという以前の調査と同様の傾向が確認できた。また、小学生の段階ですでに約4割の児童が理科は暗記することが多いと考えていること、理科が一部の専門家になる者だけに必要な科目ではなく、すべての子どもたちに必要な科目であると、教員、保護者や社会人の9割が考えていること、約6割の保護者や社会人が科学技術で国の豊かさを支えるべきだと考えていることが分かった。
 本研究では今回と過去の調査結果を、経年変化を見ながら比較するとともに、新しく加えられた保護者へのアンケート調査結果の分析をもとに、今後の学校における理科教育の在り方や保護者・地域の児童生徒への関わり方について論じた。          全体はこちら
 
All Rights Reserved, Copyright (C) 1997-2006 Hyogo Prefectural Board of Education
webmaster@hyogo-c.ed.jp